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太陽光発電の今後の見通し

日本でもここ数年で急激に普及が進んでいる太陽光発電は、海外に目を向けると同じようなシステムで普及を進めている国があります。

その最たる国がドイツで、日本よりも早い1991年に家庭などで作られた、再生可能エネルギーの買取を定めた法律が施行されています。
その後の2000年に太陽光発電などの普及を促進するための法律が施行され、現在4社ある(※2016年現在)ドイツの電力会社に、太陽光発電などの自然エネルギーを利用して作られた電力を買い取る事が義務付けられました。
これは現在の日本で行おうとしている再生可能エネルギーを取り巻く環境と似たようなもので、日本でも各電力会社に対して太陽光発電で作られた電力を買い取る義務を負わせています。

電力会社にとっては太陽光発電で作られた電力を買い取らないわけにはいかなくなったのですが、強制的な買取を定めているので買取のための財源が必要になります。

この「太陽光で作られた電力(あるいは、自然エネルギーを利用して作られた電力)」を買い取るために電力会社がどうやってその財源を確保しているかがこれから先の問題になってきます。
その問題とは、すでに太陽光を始めとする自然エネルギーの買取を電力会社に義務付けたドイツで発生している問題が、そのまま日本でも起こる可能性がある事を示しています。

ドイツの問題と日本の電気料金

ドイツの場合、電力会社に自然エネルギーから作られた電力の買取が義務付けられてから、電気料金に変化が現れました。
電力会社にしてみれば、太陽光発電をはじめとする自然エネルギーが多くなると、自社の供給する発電施設からの電力需要が減る事になります。

太陽光発電に限った話ですが、現在の太陽光発電パネルの性能は高くなっているために、ある程度の面積に太陽光パネルを設置出来れば、既存の発電設備が不要になるほどの発電量を確保出来る可能性があります。
夜間や荒天時の発電が出来ないという問題があるので全てを太陽光発電に切り替える事は出来ませんが、数が増えればそれだけ電力会社が自社で作り供給する電力が不要になっていきます。

それは電力会社の利益を減らしてしまう事になるので、電力会社自体の運営と維持が厳しくなってきます。
そうならないように電力会社が撮った手段が電気料金の値上げです。

値上げした分で太陽光発電などの買取に必要な費用を確保したのですが、その結果電気料金の値上げ幅が年々上昇してしまい、現在では2000年当時よりも約2倍も電気料金が高くなっています。

これは今後日本でも十分起き得る事が予想される事です。
実際にこのような事態になれば社会問題化する事になるでしょうが、日本の場合は少なくとも太陽光発電を導入しておけば、今後変化する事が予想される電気料金の変移による影響は少なく出来ます。

太陽光発電自体の利点も今後の状況によっては変化していく事も考えられるので、今現在導入が出来る環境にあるのなら、検討しておく事をオススメします。

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